退職前に知っておくべき正しい退職の方法

辞表を叩きつけるような辞め方は誰も得をしません

仕事を辞めることが珍しくなくなった現代ですが、それでもまだまだ退職に関するトラブルというのは頻繁に起こっているようです。

退職を考えるということは、家庭の事情など止むをえない場合を除き、そこには必ずその職場への不満があります。

不満は給与待遇であったり勤務時間であったりということもありますが、概ねはその職場内の人間関係が原因になっているものです。

そうした場合、次によい職場が見つかったときには「ざまあみろ」と言わんばかりに退職願を叩きつけて出ていきたくなる所でしょう。

ですがそうした最後っ屁的なやり方で退職をしてしまうということは、はっきり言ってその瞬間にだけすっきりした気分になるというだけで、将来的に誰も得をしません。

日本ではあまり一般的ではありませんが、海外では転職をしたときに前職の担当者にどういった勤務態度であったか尋ねるということがよくなされています。

直接的にでなくとも、転職後に前職の悪い話が流れてしまうというのはキャリアアップには決して良い影響を与えません。

最後の最後まで大人としての「建前」を意識しておくということこそが、長い目で見た時に、自身のキャリアを高めるための手段となるのです。

退職に関するトラブルで、事例として多く聞かれるのが過剰な引き止めにあうという場合です。

特に慢性的な人手不足の職場の場合、一人抜けたときの穴は絶大なものとなってしまうので、時にはかなり脅しのような口調で引き止めにかかるということもよくあります。

引き止めでよくあるのが「代わりの人を見つけるまでは辞めさせない」「辞めたら次の勤務先での評判を落とす」といったような言い方です。

しかしいくら会社の事情が厳しいとしても、職業の選択は自由なのでそれを引き止める権利は企業側にはありません。

もし過剰な引き止めにあってしまったなら、まず毅然とした態度で辞めたいということを告げるとともに、就業規則もしくは法律に従った退職の手続きをしましょう。

労働法規上、退職は最低で2週間前に申し出ないといけないことになっているのですが、ほとんどの企業では就業規則で1ヶ月前の申請を義務としています。

ただ逆に辞めたいという意思表示をすることにより、雇用主から強い怒りを買ってしまい「もう二度と顔見せるな」と追い出されてしまう事もあるでしょう。

そうした場合も売り言葉に買い言葉で喧嘩腰になるのではなく、あくまで冷静に対処をするべきです。

退職をするときにはあくまでも自分のペースで、自分の意思を毅然として貫くようにしておく事が一番大切です。
退職願には余計なことは書かず、あくまでもビジネスライクに済ますようにしましょう。